生長の家 自然エネルギー拡大運動 募金のご案内サイト

環境パフォーマンス報告書

スタッフから

2022/01/25



 生長の家では、2000年度の運動方針において、環境マネジメントシステム(EMS)“ISO14001”の導入を決定し、2000年10月11日に「生長の家環境方針」を定めました。この方針に基づいて、生長の家国際本部及び総本山の2事業所が、EMS導入に向けた取り組みを開始し、2001年7月19日に宗教活動と一体に取り組む法人として、世界で初めて認証を取得しました。

 このISO14001国際規格に基づき、2020年度(1月〜12月)の生長の家教団における「環境パフォーマンス報告書」が発表されました。この報告書中の6ページに、自然エネルギー拡大運動の成果も報告されておりますので、是非ご覧ください。

 現在、「京都・城陽メガソーラー発電所」(2015年3月~)、「福島・西郷ソーラー発電所」(2015年11月~)、「大分・別府地熱発電所」(2019年4月~)の3発電所が稼働しております。この3発電所の発電が、生長の家が取り組んでいる“炭素ゼロ”運動*1に奏功していると報告されています。改めて、この自然エネルギー拡大運動にご協力くださった皆様に、心より感謝申し上げます。ありがとうございます。

*1 2007年度から教団の活動に伴うCO2排出量を実質的にゼロにする運動


 地球規模の課題である気候変動問題の解決に向けて、2015年にパリ協定*2が採択され、世界共通の長期目標として、温室効果ガスの排出量を削減していく、いわゆる「脱炭素」の動きが進んでいます。日本でも、2020年10月26日の第203回臨時国会の所信表明演説において菅義偉前内閣総理大臣が「2050年までに、温室効果ガスの排出を全体としてゼロ*3にする、すなわち2050年カーボンニュートラル、脱炭素社会の実現を目指す」と宣言し、取り組みが始まっております。

*2 2020年以降の気候変動問題に関する国際的な枠組み
*3 「排出を全体としてゼロ」とは、二酸化炭素をはじめとする温室効果ガスの排出量から、海や森林などによる吸収量を差し引いた「実質ゼロ」を意味しており、排出そのものをゼロにする訳ではありません。

 冒頭でご紹介した「環境パフォーマンス報告書」に詳細がありますが、生長の家では、2001年のISO14001取得に始まり、教団の活動に伴うCO2排出量を実質ゼロにする「炭素ゼロ運動」など、これまでも自然環境と共生するための具体的取り組みを力強く推し進めてきました。現在では、自然と共生するためのライフスタイルについて考え、多くの人が日常生活で取り組みやすく、楽しんでできる方法として、生長の家のプロジェクト型組織(PBS)の活動を盛んに行っています。(二酸化炭素を排出しない乗り物として、自転車を積極的に活用したり、家庭菜園や肉食削減に取り組んだり、自然素材でてづくりする生活を楽しむなどの活動です。)

 「脱炭素」を目指し、引き続きこれらの活動を力強く推し進めていくとともに、未来社会に美しい自然界を残すため、自然エネルギー拡大の取り組みにも力を入れていきたいと考えております。

 現在は、「大分・別府地熱発電所」の募金を受け付けております。ご協力いただける方は、こちらよりお願い申し上げます。

(中根 敏也)